不動産のインターネットやチラシには物件概要が掲載されています。

この物件概要には、不動産の重要な情報が多く掲載されているため、物件概要の見方を知っておくと物件探しがスムーズ進みます。

本記事では、物件概要の基礎知識や記載事項、物件概要を見るメリット、注意点などを解説します。

物件概要についての基本知識

物件概要は不動産会社が作成し、不動産の重要な事項が記載されています。

不動産には多くの情報があり、その情報を正確に買い手へと伝えなければなりません。

買い手に多く情報を提供することにより、不動産売買のトラブルを減らす役割があります。

また、買い手が不動産の情報を知ることにより、不動産取引がスムーズに進む効果もあります。

物件概要の基本記載事項

物件概要には多くの記載事項があります。

記載事項は不動産の状況や種別によって変わります。

そのため、物件概要に何が記載され、何が記載されないのかを知っておかなければなりません。

ここからは、物件概要に記載する主な内容を紹介していきます。

基本情報

物件概要は不動産種別により記載内容が変わりますが、共通して記載しなければならない項目があります。

ここからは、すべての不動産の種別で記載する基本情報を紹介していきます。

物件概要の基本情報は、次のとおりです。

• 物件種別：マンションや土地、一戸建てなどの種別を記載
• 物件金額：物件代金を記載
• 権利形態：所有権や借地権などを記載
• 所在値：物件がある場所を記載（所在地と住所は違う場合がるので注意）
• 交通情報:徒歩は80mを1分、車は400mを1分として記載

土地の情報

土地の情報も基本情報と同じく、どの種別の不動産にも記載します。

土地の情報は、次のとおりです。

• 面積：土地面積は登記簿の面積や実測面積を記載
• 地目：宅地や田、畑などを記載
• 接道：土地に接している道路の方位や幅員などを記載
• 地勢：平坦な土地や傾斜がある土地などを記載

建物の情報

土地上に建物がある場合、建物の情報を記載します。

建物の情報は、次のとおりです。

• 構造：木造や鉄筋コンクリート造などを記載
• 間取り:1Kや2DK、4LDKなどを記載
• 延床面積：建物の面積を記載
• 種類：居宅や店舗、マンションなどを記載
• 建築年月：建物が建築された年数を記載

法令制限の情報

建物を建築するときには、法律の制限を守って建築する必要があります。

この法律の制限も物件概要に記載しなければいけません。

物件概要に記載する法令制限の情報は、次のとおりです。

• 都市計画：市街化区域や市街化調整区域などを記載（建物が建築できるかどうかの大まかな区分け）
• 用途地域：商業地域や工業地域、第一種住居地域などを記載（どのような種類の建物が建築できるのかの区分け）
• 建ぺい率：土地の大きさに対してどのくらいの大きさの建築面積が取れるのかを記載
• 容積率：土地の大きさに対してどのくらいの大きさの延床面積が取れるのかを記載
• その他：建物の建築を制限する法律の内容を記載

設備の情報

設備の情報は、主にライフラインの内容を記載します。

設備の情報は、次のとおりです。

• 電気：関東電力や関西電力などを記載。有とだけ書く場合もあり。
• ガス：都市ガスかプロパンガスかを記載
• 上水道：上水道が引込できるかを記載
• 下水道：下水道が引込できるかを記載

物件概要の見方を知ることのメリット

物件概要の記載内容を知ることには、いくつかのメリットがあります。

物件概要内容を知る主なメリットは、次のとおりです。

• 物件を見る前に情報を知ることができ、内覧時に何を確認したら良いのかわかる
• 告知事項の物件かどうかが事前にわかる
• 物件の特徴や近隣の買い物施設を知ることができる

物件概要を把握すると、物件を見に行ったときに確認しなければならないことがわかります。

内覧時に何を確認したら良いのか事前にわかっていると、取引でトラブルが発生する可能性が下がります。

物件概要を見るときの注意点

物件概要を見るときには、注意しなければならないことがあります。

ここからは、物件概要を見るときの注意点を紹介していきます。

交通情報の徒歩分数

交通情報の徒歩分数は、80mで1分と決まっています。

しかし、80mで1分歩くのは、それなりに早い速度です。

そのため、実際施設まで歩いてみると、物件概要に表記された徒歩分数より時間がかかることがあります。

特に信号が多いような道順の場合は、注意が必要です。

物件概要ですべて知ることはできない

物件概要には、不動産の情報が多く記載されていますが、物件概要には主な項目しか記載されません。

そのため、不動産のすべてを知ることができません。

物件概要がすべてだとは思わないようにすることが重要です。

引き渡し条件は変更されることがある

物件概要には、引き渡し条件が記載されています。

引き渡し時期が令和〇年〇月〇日と記載されていたり、建物を解体して引き渡したりするかなどです。

しかし、引き渡し条件は物件概要作成時の情報になっていることが多く、不動産を契約するときには条件が変わっていることがあります。

そのため、不動産売買契約をする前には、引き渡し条件が変わっていないか確認する必要があります。

まとめ

物件概要には、不動産売買に必要な事項が記載されています。

そのため、物件概要に記載されている内容を事前に知ることで、不動産取引がスムーズに進みます。

しかし、物件概要には専門用語が多く使われており、その専門用語の説明が書いていないことには注意しなければなりません。

内容が分からないまま進めていくのは危険なため、不動産会社にしっかりと物件概要の内容を確認するようにしましょう。

弊社、田村商会では物件概要の内容もしっかりと丁寧に説明します。

不動産購入を安心して進めたいときには、是非、田村商会までお問い合わせください。