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2023年08月18日

物件購入前に調査しておくべきこと!自分でも調べないといけないこともあり

一戸建てを購入するときには、さまざまな事項を確認しなければいけません。

確認事項については不動産会社が調べてくれますが、中には自分でも調べたほうがよい項目もあります。

 

自分で調べたほうがよい項目の代表例は近隣調査です。

 

本記事ではなぜ近隣調査を自分でもしたほうがよいのか、誰に聞き取り調査するのかについて解説します。

 

一戸建て購入前には近隣調査を行うことが大切

一戸建てを購入するときには、購入者自身で近隣調査をおこなうことが大切です。

 

一戸建て購入時には不動産会社が購入物件について、さまざまな項目を調査してくれます。

しかし、近隣調査は個人的な感覚が入るため、不動産会社の調査が自分の知りたい内容まで調査してくれるとは限りません。

 

たとえば、購入物件が50センチの浸水エリアだとしても、50センチなら気にしないという人もいれば、浸水の可能性があることだけでも抵抗感を持つ人もいます。

 

また、近隣の飲食店からにおいがしたとして、気になる人がいれば気にならない人もいます。

このように個人の感覚の差があるため、近隣調査は自身でも実施したほうがよいでしょう。

 

近隣調査で確認すべきこと

近隣調査で確認すべき項目は、次のとおりです。

確認すべき事項

内容

嫌悪施設工場など騒音や振動などを発生する場所
近隣に住むのに抵抗がある場所
ハザードマップ浸水予想や浸水被害
地震の大きさや液状化現象の発生確率
臭気を発生させる施設・場所川や湖、池など
近隣トラブル近隣トラブルを起こしている人はいないか
境界土地や戸建の場合は境界標が設置されているか確認
町内の行事や町内会費町内の行事や町内会費の有無
町内の行事への参加が必須かどうか
ごみ置き場ごみ置き場はどこになるのか、ゴミ袋は有料かどうか。
ごみ置き場の利用状況や捨ててよいゴミの曜日
交通スーパーやコンビニなどへの行くのに実際にかかる時間
大通りや通行しにくい経路はないか確認
お子さんがいるときは通学路に危険な箇所はないかどうか
電波障害電波障害が起きているかエリアどうか
ネット環境は、どこでも利用できるかどうか

 

近隣調査で調べる項目は多岐にわたります。

どのような項目があり、自分はどの項目が気になるのかピックアップしたうえで調べるとよいでしょう。

 

なお、近隣トラブルを調査するときには、不動産会社の担当者と同行するなど配慮した対応を取りましょう。

近隣トラブルがないか聞きまわってしまうと、物件周辺の人に不信がられてしまうこともあります。

 

近隣調査は誰に聞き取りすればよい?

近隣調査を実施するときには、次の人に確認するとよいでしょう。

  • 仲介会社の担当者
  • 仲介会社経由で売主に確認
  • 自治会長に確認
  • 昔から地元に住んでいる人に確認
  • 役所の関係部署の人に確認

 

近隣調査をするときには、さまざまな人から情報の取得が可能です。

確認する項目によって聞く人が変わるため、最も効率よく情報を聞きだせる人を選択して確認しましょう。

 

近隣調査するときに誰に調査したらいいか迷うときは、仲介会社の担当者に相談するとよいでしょう。

 

また、直接、情報を聞きに行くときには仲介会社の担当者に同行してもらうようにしてください。

近隣調査をするときには、聞き方1つで相手を不快な気分にさせてしまうことがあります。

聞き方が難しい項目もあるため、細心の注意を払わなければいけません。

仲介会社の担当者に同行してもらうのが一番よい方法です。

 

近隣調査は大切だが100%希望にかなう不動産はない

近隣調査は大切ですが、自分の希望を100%満たす条件はないことを前提として行いましょう。

 

近隣調査をおこなっていくと、物件のマイナス面が見えてきてしまうケースもあります。

しかし、自分の希望が100%叶うような物件はなく、100%に近い物件は総じて売買金額が跳ね上がってしまいます。

 

探している地域によってはほぼ浸水地域になってしまう、近隣に必ず工場があるというケースもあるでしょう。

このような場合は、どこで探しても同じという感覚を持ちつつ近隣調査することをおすすめします。

 

また、近隣調査をするときには、購入検討している物件のマイナス面とともにプラス面を探すようにしておこなうとよいでしょう。

仮にマイナス面を見つけたとしても、浸水被害は過去に起きたことがないということがわかればプラス面もわかったと思えばよいわけです。

 

まとめ

一戸建てを購入するときには、さまざま事項を調査しなければいけません。

 

調査事項はすべて不動産会社がおこなってくれます。

しかし、法的な内容は不動産会社に任せても大丈夫ですが、近隣調査については自分でもおこなっておきましょう。

 

近隣調査の内容を気にするかどうかは個人差があり、自分で納得するまで調べたほうがよいからです。

 

田村商会は地元に根付いた不動産会社として、近隣調査のアドバイスも可能です。

不動産購入の際の近隣調査に心配がある方は、お気軽に田村商会までお問い合わせください。